マイホームは資金計画から
自己資金を把握
住宅を新築する時、特に注文住宅を考えた時には、手持ちの資金と相談しながら本体価格や諸費用などを計算し、おおまかな総額の目安を出し、
頭金の比率、どれくらいを住宅ローンにまわすかなど、自己資金からの予算配分を考えることが必要です。
住宅ローンを利用して頭金を用意する人も多く見られますが、無理は禁物です。
病気や怪我、不慮の事故など、今後の生活で何が起きるかわかりませんし、この不景気ではボーナスが減る可能性もあり、余裕を持っておくことが必要です。
無理に頭金として捻出せず、１年分の生活費くらいは預貯金として手元に残しておいた方が安心できるでしょう。
また、計算の中で忘れてはいけないのが税金などの各種費用です。
これら諸費用も、家の建築と同時に支払うことになります。
建築会社の担当者に、いつどれぐらいの額が必要になるかを事前に確認しておきましょう。
費用を把握
家を建てるときにはその土地代や家の建築にかかる費用はもちろんのこと、引越しにかかる費用、新調する家具や電化製品などの費用も忘れずに計算しましょう。
注意しなくてはならないのは、家は家の本体価格だけでは完成しないということです。
２千万円の予算の中で本体価格が２千万円の家を建てようとしたら、それで予算オーバーとなってしまいます。
家作りには本体価格のほか、電気工事やガス工事、外構費用などの付帯工事費や税金、引越し費用などの諸費用がかかるからです。
また、そういった諸費用は現金で支払う場合がほとんどなので、資金を手元に残しておく必要があります。
総予算に占める一般的な目安としては、家の本体価格が７０～８０％、付帯工事費が１５～２０％、諸費用が５～１０％といわれています。
途中で予算オーバーとなり困らないよう、余裕を持った資金計画を立てましょう。
建設費以外の費用
家を建てるには家の本体価格や土地代などのほかに、引越し代や各種税金・手数料などの諸費用がかかります。
新築物件で、本体価格の価格の５～１０％程度を目安としておきましょう。
２千万円の家を建てる場合、諸費用を５％としても百万円が必要となります。
このほとんどが現金で必要となる費用ですので、くれぐれも忘れないように注意しましょう。
各種税金や手数料としては、消費税はもちろん印紙税、登記の際にかかる登録免許税、固定資産税、司法書士へ支払う登記手数料、
保証会社などを利用する場合にかかるローン保証料、火災保険料などなど、さまざまなものがあります。
何がどの程度かかるのかを、営業担当者に事前に確認するとよいでしょう。